隅田金属日誌（墨田金属日誌）

　『『ひゅうが』の類、３０ｋｔ出す必要があるのかね』でも書いたけれども。水上艦の最大速力は何ノット必要であるかという話です。まあ、２７ｋｔあれば充分じゃないかなぁ。



　戦前、艦隊用水上艦にとって、対水上戦は最優先の任務であった。艦隊型水上艦とは、巡洋艦や駆逐艦のことである。艦隊用水上艦は、砲や魚雷を用いて敵艦船を攻撃することに主眼をおいていた。そのためには強力な火力を装備するだけではなく、優位な状態で火力を発揮できることも求められた。

　このため、水上戦では対勢が重要視された。対勢とは、敵味方の位置、針路、速力の関係を示す言葉である。水上戦では、有利な対勢を取ることができれば、効率的に火力を発揮することができた。逆に、不利な対勢であれば、火力発揮の効率は落ちる。いわゆる丁字戦法も、優位な対勢を取るための手法である。

　対勢を有利にするためには、速力が必要である。優位な対勢を取るためには、相手よりも優位な位置に占位しなければならない。また、相手を抑えこむ針路をとる必要がある。このためには優速が必要となる。丁字戦法の例で言えば、針路に制限のない場合、双方が同じ速力であれば、まず丁字の頭（尻尾でも良い）をとることはできない。概ね同航戦（互いに平行な針路で撃ちあう戦い）に持ち込むことができる。頭を取るためには、相手よりも早い速力が必要である。また、不利な対勢から逃れるためにも、ある程度の速力が必要である。速力に劣勢があったとしても、速力さが小さければ小さいほど、頭尾をとられる可能性は減る。頭尾を取られても逃げられる可能性は大きくなる。戦前期の思想で作られた艦隊型水上艦の最大速力は、３３ノット超、場合によれば３５ノット超を要求されるに至った。

　しかし、太平洋戦争では対水上戦の優先順位は低下した。対潜戦や対空戦への所要が増大したのである。機会の少ない対水上戦よりも、対潜戦や対空戦への対応が優先されるようになった。具体的には、艦隊型水上艦であっても、対水上火力を減じてでも、対潜火力や対空火力の充実が図られるようになったのである。

　対潜戦や対空戦では、水上戦ほど最高速力への要求は生じない。対潜戦でも潜水艦に対して優位な対勢を占めなければならない。だが、潜航中に潜水艦が発揮できる速力は極めて遅い。水上艦は容易に優速を保つことができた。対空戦については、速力はあまり意味を持たない。艦隊陣形を維持できる程度の速力、あるいは舵効きがよくなる程度の速力が発揮できれば足りるのである。

　戦時建造計画の段階で、すぐに最高速力性能は要求されなくなった。艦隊型水上艦の主任務は、対潜戦であり、ついで対水上戦となった。艦隊型水上艦に要求される最高速力は、切り下げられた。対水上戦を意識したかつての高速力は見直された。高速力は大出力機関を要求する。大出力機関は当然大きいため、船体容積や重量の大分を占めてしまう。また、高船価であり、建造期間も伸ばしてしまう。しかし、それでも最大速力３０ノット超は必要とされた。対水上戦の可能性がある以上、対水上戦で不利にならない程度の速力が必要とされたためである。

　戦後は概ね最高速力として３０ｋｔが基準となった。これは、戦争中に建造された艦隊型水上艦の最高速力基準が、そのまま残った結果である。戦後に建造された艦隊水上艦の最高速力は、時代とともに３０ｋｔ丁度まで下がっていった。３０ｋｔを超える部分速力は無意味と判断されたのである。だが、３０ｋｔという数字はキリの良いこともあり、そこからはなかなか落ちることもなく、最近まで続いている。

　しかし、最高速力３０ｋｔは現実には必要はない。戦後、海戦をとりまく環境は大きく変化した。まず対水上戦では対艦ミサイルが登場している。また、対水上戦以外でも、対空ミサイル、艦載ヘリコプターが普及している。これらの環境の変化により、最大速力への要求は減じているのである。

　対艦ミサイルの普及により、対水上戦は変化した。戦後、１９７０年代までは、水上艦艇は水上砲戦を意識していた。１９６０年代以降、すでに東側は対艦ミサイルを装備し、西側も一部の対空ミサイルを対水上使用する意図を持っていた。だが、ミサイル発射可能数は多いものでなく、ミサイルでの交戦が終わった後には、水上砲戦があると考えられていた。しかし、１９７０年代以降、小型軽量の対艦ミサイルが登場すると状況は変化した。在来艦艇に容易に後付けされた対艦ミサイルは、対水上戦を変えたのである。

　対艦ミサイルを用いた対水上戦は、対勢を意識する必要はない。対艦ミサイルでの攻撃に際しては、目標に対して優勢な針路というものはない。対艦ミサイルは発射方位に制限はない。大砲では自艦の艦橋や煙突で隠れてしまう目標は射撃できない。だが、対艦ミサイルであれば問題はない。また、発射時に限ってミサイルが目標方向に向くように針路をとってもよい。また、対艦ミサイルの射程は砲よりはるかに長大である。ミサイルも打ち放し性能を持つため、艦艇側は誘導する必要を持たない。

　対勢を意識する必要が減じたため、対水上戦に要求される速力要求は低下した。もちろん、水上砲戦への備えもあり、極端に低下させることもできないが、必要な最高速力は減少したのである。

　対空ミサイルが登場し、普及したことも最高速力への要求を切り下げる要因である。空母直護を担当する防空艦も、かつてのような高速力は要求されなくなった。対空兵器が砲から対空ミサイルに変化した結果、１隻あたりで担当できるエリアは拡大した。護衛対象である空母を、容易に対空ミサイルの迎撃エリアに収められるようになった。従来に比べ、相当ルーズな艦隊陣形でことたりるようになった。防空戦には緻密な艦隊陣形は不要となり、陣形転換や針路変更に合わせて、基準艦である空母よりも高速な占位速力で陣形内移動をする必要はなくなったのである。

　ヘリコプターが搭乗し、普及したことも最高速力への要求を切り下げる要因である。対潜戦を艦載ヘリコプターに任せることができるようになったため、緻密な艦隊陣形維持の必要はなくなったのである。もともと対潜戦ではそれほどの最高速力は要求されないが、空母直衛であっても、占位や蛙飛びをするためのような高速力は不要となった。艦載ヘリコプターの海上での警備であっても、極端な高速力への要求は減少している。目標追跡や、場合によれば強行移乗も艦載ヘリコプターに任せることができるようになったため、高速力は不要になったのである。

　今日では艦隊型水上艦であったとしても、３０ノットが必要というわけではない。実際に、対艦・対空ミサイルや艦載ヘリコプターが一般化した８０年代以降、艦隊型水上艦の最大速力は３０ｋｔを切るようになってきている。スペインのミニイージス、バサン級の速力は２９ｋｔである。英国新型駆逐艦、タイプ４５型であっても２９ｋｔ、英国タイプ２３型は２８ｋｔである。実際の要求最高速力はこれよりも低い。機関構成はレディメイドであるガスタービンを組み合わせて決定される。このため、要求速力を発揮するために必要な出力丁度ではなく、それ以上の出力となってしまった結果である。

　今日の艦隊型水上艦に必要な最大速力は、多くとも２７ｋｔあれば充分である。既述のとおり、対水上戦であっても、空母直衛であっても、海上警備であっても３０ｋｔは不要である。実際に必要な速力は、米フリゲートが参考になるだろう。ブロンシュタイン級以降の米フリゲート（当時護衛駆逐艦）は、２７ｋｔ（荒天時維持速力）が費用対効果上、最適と考えられていた。そして、米フリゲートは、運用上艦隊型護衛艦と同様に扱われたが、２７ｋｔで問題は出ていない。空母を除けば、艦隊型水上艦が護衛すべき重要艦の速力は、高速でも２５ｋｔ程度であり、十分優速である。また空母直衛であっても、常に高速力を維持しているわけではない。空母直衛であっても、米フリゲートがその任務を果たしていることからすれば、やはり２７ｋｔ発揮できれば十分である。２７ｋｔあれば、対水上、対潜、対空、海上警備、空母直衛の任務は果たせるのである。



　自衛隊の甲種護衛艦も、なんだかんだで３０ｋｔは維持しているけど、もう少し落として機関を安くしても問題はないカモ。
　でも、ガスタービンを組み合わせるとオーバーパワーになってしまうのも仕方が無いところかね。実績もないヘンテコなガスタービンを採用するよりも、力が余っても熱効率がよくて信頼性のあるＬＭ２５００あたりを装備するのが正解だしね。