隅田金属日誌（墨田金属日誌）

　海上プラットホームにミサイルを配置したからといって、どうなるというのだろうか？

　桜井よしこさんが「『東シナ海は危機。もう日本に猶予はない』と櫻井よしこ氏」　の中で主張していることだ。

今が千載一遇のチャンスと考えている中国が、南シナ海同様、今後数か月以内に東シナ海の海上プラットホームにもミサイル発射装置を配備するなど、“次の一手”に打って出る可能性は十分にあると思います。
http://www.news-postseven.com/archives/20160528_410771.html

　だが、採掘リグの上にミサイルをおいたところで何も利益はない。

　置いた所で採掘リグが日本の行動が掣肘されるわけでもないし、自然島にも岩礁にもなるわけでもない、。

　監視飛行を毎日繰り返している海自哨戒機はそれまで通りである。海自は採掘リグの上のミサイルどころではない軍艦相手にも同じように監視している。大砲を指向されても別段に対応レベルを下げるわけでもない。

　人工物に武装を施したところで、中国の領土主張が強固になるわけでもない。そもそも採掘リグは日本主張の日中中間線を守った位置にある。南シナ海で中台越比がしているようにEEZを切り取ろうとするものでもない。

　また、軍事的にも大した利益があるでもない。桜井さんが「数か月以内に」「配備する」と言い出しているミサイルが対空ミサイルか対艦ミサイルかはしらない。だが、場所も分かっており移動もできず、隠蔽も分散も地中化もできない状態においてもさほどの意味はない。仮に戦争になっても最初に無力化されて終わる。


■　不思議な海上輸送理解

　この記事では、桜井さんは他にも不思議な主張をしている。

　南シナ海についての主張もオカしい。

日本は今のうちから、南シナ海が［中国に］完全に奪われた後のシミュレーションを行っておく必要があります。マラッカ海峡が閉鎖されて中東の石油が入ってこなくなった時にどうすべきか。本当に大変な状況になりつつあるのです。
http://www.news-postseven.com/archives/20160528_410771.html<

　まず、南沙・西沙・中沙の分割競争とマラッカ海峡といった別物をリンクさせている。当たり前だが、マラッカは係争地域に含まれない。

　また、マラッカ依存はむしろ中国にとってのアキレス腱である。日本は70年代から不通時にはロンボク経由すればいいと程度の考えであり、さほどに死活的とは考えていない。だが、中国はミャンマーからのパイプライン振替の準備を済ませている。どちらにとって深刻な問題であるかがわかるだろう。

　さらに言えば、南シナ海の海上輸送が止まると中国経済は死ぬ。海外輸出の中核、最大の成長エンジンである華南経済圏が窒息するためだ。珠江デルタから北米・欧州への輸出ができなくなり、同様に中東や豪州からの輸入も止まる。どう考えても中国に損でしかない。

　なによりEEZの分割競争と航行の自由を混同している。南沙問題以下はあくまでもEEZの分割競争である。それにより航行の自由は阻害されていない。もちろん中国領土主張にはヘンなところがあり、日米相手に「EEZ相当部にも中国管理権が及ぶ」と言い出すこともあるが、東シナ海ADIZでそうであったように日米に行使されたことはない。


■　泥沼の南シナ海から足抜けできない

　そして東シナ海での対立状況の把握も不思議である。

　桜井さんは中国が東シナ海でも強く出てくる、日本との領土問題も南沙同様に振る舞うと主張している。

南シナ海で起きることは、東シナ海でも起きると覚悟しておかなければなりませんから、日本は何としてでも米国と緊密に協力し合いながら、中国の南シナ海、東シナ海における支配を許さないよう、強い抑止力を構築していかなければなりません。中国がしていることに注目して、勝手な行動を許さない態勢を作らなければ、大変なことになります。
http://www.news-postseven.com/archives/20160528_410771.html<

　だが中国は実質、南シナ海で手一杯である。

　その中国が東シナ海で冒険行為をするだろうか？　しかも相手は海軍力で圧倒できない日本である。

　「日本の防衛能力で尖閣諸島や東シナ海を守り切れるのか。」（桜井）とも述べているが、逆に中国の政治力・海軍力で尖閣諸島を実効支配下におけるのか、そのような判断をするのだろうか？　といった疑問も浮かぶだろう。

　もちろん、中国は上陸程度はできるだろう。だが、それをすると日本との衝突を覚悟しなければならない。島へのアクセスを妨害されるため、その利用はできない。また日本との対立の長期化を考えればあまり意味のある話ではない。


■　かつてはベトナムが南シナ海脅威であった

　以上のとおり桜井さんの主張に現実味はない。結局は確信と宿命感による中国脅威論である。

　内実は国難カルトと同じである。確かに主張には軍事や国際情勢といったトッピングを施しているがそれだけだ。現実的にミサイルを積むとか、海上輸送を止めるとか、東シナ海で冒険主義にでるといった見通しがあるわけでもない。これらは「アタイの考えた日本亡国」でしかない。

　さらに言えば、日本の宿敵を中国とするのも時流に乗ったものでしかない。桜井さんや、その他の国難系主張の御仁は「中国人は不倶戴天の敵」「いつかは日本に攻めてくる」という。

　だが、彼らの宿敵はコロコロ変わる。長期的に見えば、冷戦時代の敵はソ連であったし、戦前は米国であり、さらに明治初期は欧州帝国主義であった。桜井さんの主張をみても、中国脅威論が盛り上がる前は北朝鮮脅威論をメインであった。

　まずは、その時の流行に迎合しているだけだということだ。

　今回の南シナ海についても、30年前はベトナムが脅威であった。もし、カムラン湾のソ連太平洋艦隊が暴れたらといった想定である。仮にその頃に桜井さんがネトウヨ迎合活動をしていたとすれば

日本は今のうちから、南シナ海が完全に奪われた後のシミュレーションを行っておく必要があります。マラッカ海峡が閉鎖されて中東の石油が入ってこなくなった時にどうすべきか。本当に大変な状況になりつつあるのです。

とでも述べただろう。

　さらに「カーター大統領が消極的なことが世界を不安にしています」「日本もアジアの国々も、ベトナムと1対1で対峙するのはもはや不可能です。」だから「中華人民共和国との連携を深めていくことが必要です。」と言っただろうね。



　まあ、彼らの宿敵感覚はその程度で、始終ひっくり返る。時期に中国の次の宿敵を探すだろう。おそらくインドあたりかね。

　原理的な制約が大きなOTHレーダ（超水平線レーダ）で、空母機動部隊を探知できるのだろうか？

　北村淳さんが中国のOTHレーダに言及している。JBPRESS「今年の「中国軍事レポート」はどこが不十分なのか」において、中国OTHレーダの能力を高目に評価するものだ。

［中国の対艦弾道弾には］水平線のはるか彼方の攻撃目標を探知し誘導するための衛星測位システムと超水平線（OTH）レーダーが必要となる。［中略］人民解放軍のOTHレーダーの技術的進展は、レーダーシステム自身だけでなく偵察衛星などの関連システムを含めて、目覚しいものがあると米軍情報関係者たちは分析している。
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/46933?page=2

 そして米海軍情報局やシンクタンク関係者たちは、このような長射程での、しかも移動する小型目標を捕捉しDF-26の弾頭を誘導するための各種衛星群、ならびにOTHレーダーシステムの改良も飛躍的に進んでいると分析している。
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/46933?page=3

　だが、OTHレーダでの水上艦船探知は難しく、しかも米空母機動部隊とそれ以外の識別はまず不可能である。


■　目標探知は原理的に困難

　まず、中国が使う電離層反射型のレーダは水上目標を上手く探知できない。

　OTHレーダには短波による電離層利用型と長波による表面波利用型がある。後者はいいところ１００～２００km程度しか探知できないため、今回話題となる長距離用の探知手段は前者となる。

　だが、探知できる目標は航空機、つまりある程度の高度差をもち、高速移動する目標に限定される。地表・海面反射との距離差分が大きく、しかも高速移動やエンジンのタービン反射波でドップラーシフトが発生する目標である。そこに艦船は含まれない。もちろん、空母も電波を反射はするが、海面との距離差は小さく分離し難い。

　この改善は難しい。基本的に帯域幅拡大やFM変調を使っても解決しない。電離層反射が期待できる３－３０MhZ程度と周波数帯が狭いため、帯域拡大には限界がある。FM変調にしても、マルチパスの集積により日常的にフェージング（残響のようなもの）が発生するため、やはり艦船反射波を拾い出すことは難しい。

　強いて言えば、力任せの大出力化でどうこうすることは可能だろう。

　だが、それでも米空母機動部隊は探知できない。空母とそれ以外を類識別できないためだ。


■　探知目標が何かわからない

　OTHレーダーでは、探知目標が何であるかわからない。わかるのはある程度の距離と大雑把な方位と、信号の強弱だけである。

　簡単な話、似たような信号強度を持つ反応と空母機動部隊の区別ができない。沿岸から流れだしたレーダ・リフレクタ付きのブイや、独行する鉄鉱石バルクやタンカーと空母の区別はつかない。距離・方位が相当に大雑把なため、移動速度も測定できないためだ。

　もちろん、自分の方向に向かって飛んで来る飛行機位はわかる。自然状態ではありえない速度で距離が変化するためだ。

　だが、使えるのは警報装置程度でしかない。何かが飛んで来るから警戒せよといったものだ。実際に作られたOTHレーダもそのようなものだ。ソ連はレーダ網を整備できなかった北極・シベリア・極東方面にOTHレーダを運用した。米国もソ連本土方面を長距離探知し、航空機の活動水準だけでもつかめればとOTHを運用した。日本も自国AEW覆域の向こうから突っ込んでくるソ連機がいるかどうかを掴むためだけに硫黄島にOTHを作ろうともした。

　だが、その敵が何かはわからない。そもそも敵かどうかも分からないのである。

　これも対艦弾道弾の運用に耐えるものではない。わからないので牽制的にケチケチぶち込めば、米空母機動部隊にBMDされるだろうし、とりあえず一八勝負でブチ込むと大外れの可能性も大きい。


■　目標の距離も方位も怪しい

　さらに、目標の距離も方位もよくわからない。そのような目標に高価で数が限られる対艦弾道弾を釣瓶撃ちできるかと言った問題もある。

　まず、OTHレーダの距離分解能やその安定性も低い。電波は電離層と地表反射を繰り返すため、最短距離で戻ってきたパルスの往復時間を光速で割っても目標までの距離は出ない。反射波の経路を推測することである程度の距離はでるが、推測でしかない。そもそも電離層の状況（高度等）はその日その時に変わるのである。

　海の中に一個だけ島、まずは火山島があってその反射波と比較できればよいのだろう。だが、中国OTHレーダーの環境はそうではない。サイド・ローブがフィリピンや九州を拾うため、おそらくそれはできない。

　さらに方位分解能もあまり期待できない。

　反射波が強力であれば、到来時間差から電波の到来方位自体は分かる。HFDFのように複数局でそれをフィックスすれば推定位置は出る。

　だが、OTHレーダの艦船反射波は不明瞭であり拾えるかどうか分からず、しかもパルス到達時刻も多少伸び縮みする。華中から発信されたOTHレーダの受信局が東北と華南にあったとしても、見つけたエコーが同じ目標であるかどうかはイマイチわからない。


■　簡単に妨害される

　そして、OTHのレーダは容易に妨害される。もともと使える周波数帯は狭い。極端な話、3-30MHz帯全部でジャミングを欠けることは容易である。もちろんそれでは他国に迷惑がかかるからと、相手の発振周波数・繰り返し周波数、パルス幅、FM変調に合わせたジャミングも容易である。なにしろ所詮は短波でしかない。

　さらに、チャフを撒いたらそれっきりとなる。既述の通り艦船エコーは探知しがたく、類識別も距離も目標もあやふやである。仮に米軍が九州からグアムあたりにC-2を飛ばし、高度3000mくらいで貨物室から甕に積んだチャフを柄杓で巻いていればOTHレーダはまったくアテにならなくなるだろう。あるいは25m-2.5mのコイルでも積んだ風船ボートでも複数流せば終りとなる。


■　OTHはアテにならない

　つまり、対艦弾道弾の捜索機能としてOTHはアテにならないということだ。本当なら哨戒機を使うべきであるし、それができないなら光学・レーダ（海面高度差を見るやつ）の衛星や、潜水艦やバレれば保護を失うが民間航空機、民間船、ヒューミント、ESをつかったほうがよい。

　この点が北村淳さんの記事にある瑕疵だろう。JBPRESSの安全保障セクターは「防衛超大事」を強調する立場にあり、中国脅威論を煽る傾向がある。その媒体に合わせ「OTHヤバイ」を強調した結果、そうなってしまったというものだ。

　もちろん「米国でそういう話があるよ」といった形であるため、判断の正誤は問えるものではない。そもそも、大元となった『中国軍事レポート』はかつてのソビエト・ミリタリー・パワー同様、国防総省の省益確保のために脅威を高めに振っている。さらに「米国のシンクタンクや米軍関係の対中戦略家」（北村）も中国脅威論で衣食しているのでそれ以上に誇張している。

　だがOTHで水上艦隊探知は、ない。そういうことだ。

　なお、北村さんの記事についていつも断っていることだが、北村さんの記事は読む価値がある記事である。その点、国難を振り回す桜井よしこさんや井上和彦さん、防衛産業のプロキシでしかない桜林美佐さんといった皆さんの頭の弱いネトウヨ向け記事とは異なっている。「安全保障大事」「中国ヤバイ」が強すぎる嫌いはあるが、新発見も読み応えもある記事である。

　アレ宰相の信者は救いがたい。

rino398‏@iron_akat
思えば、同じ大統領相手に「とらすとみー」とか言って信頼関係をズタボロにしたであろうに、その大統領にここまでしてもらうまでにした現政権はどれだけ凄いの
https://twitter.com/iron_akat/status/736158107294830592

　仮に、いま鳩山由紀夫さんが首相をやっていても、大統領は同じことをするし、同じ行動をとる。安倍晋三は日本の代表だからそのように取り扱っているだけだし、オバマ大統領も政治家だから相手が犬でも必要なら握手はする。それだけの話しだ。

　まあ、「同じ大統領相手に「とらすとみー」とか言って信頼関係をズタボロにした」というのも眉唾なんだがね。もちろん鳩山首相は沖縄問題で迷走していた。だが、それで対米関係が致命的に悪化したわけでもない。

　トラストミーと信頼関係云々は、結局は日本国内で対米関係を忖度した結果にすぎない。その辺り英語で鳩山首相とトラストミーで検索すれば明瞭にある。だいたい、米国からすれば日本の宰相が誰でも大差はない。日本からすれば米国は大事な旦那かもしれないが、米国からすれば中英仏に継ぐあたりの、まあサウジあたりと同ランクにすぎない。

　まあ、リツイートや言及を見ても、そのあたりが全然ね。結局は信者同士の信仰告白、教団というインナーサークルでしか通用しない言論でしかないものだよ。