太陽光が夜間対応すれば電力はすべて再エネで済ませられる。太陽光に蓄電池を組み合わせればそれが可能となる。

　ただ、今ではコスト的に火力発電に負けている。だから火力発電が併用されている。

　このコスト問題が解決すればどうなるか？

　火力発電は廃れる。燃料ほかの発電コストだけではなくCO2発生の環境コストも高い火力発電は必要はなくなる。何かあったときのバックアップとしてだけ利用される。日本の場合は梅雨の時期を乗り越える程度の役割に陥ることとなる。

　これは『世界』6月号の飯田さんの記事から得られる予想である。*　飯田さんは上のとおりの発言はしていない。だが、ほぼお同方向の主張をしている。化石燃料の市場崩壊予想やそれを見越した産業界の火力発電からの撤退である。後者は既にその兆しがあるともしている。

　それはいつ頃におきるか？　

　2027年と34年だ。

　引用資料からはその数字が読み取れる。

　27年は太陽光＋蓄電池の初期費用＋運転費用は2027年に火力発電所の初期費用と運転費用と同額となる年である。つまり火力発電所を新規建設する意味はなくなる暦年である。

　34年は太陽光＋蓄電池の初期費用＋運転費用が既存火力発電所の運転費用と同額となる年である。以降は既存発電所の運転もやめたほうが安くなるとしだ。

　もちろん、予想である。価格逆転はその年ではないかもしれない。

　ただ、その傾向は明らかである。太陽光のコストは今以上に下がる。火力発電とはことなりカルノーサイクルの限界はない。蓄電池のコストも同じだ。なによりも太陽光電力の余剰を保管できる需要が目前にある。あわせた比較的大容積でも安価な蓄電池の方向での開発も進む。

　逆に火力やさらには原子力にはそのようなコスト節減の見込みはない。熱機関としての限界や燃料費、環境コストといった問題が生じるためだ。

　それからすれば滅びるセクターも見えてくる。電力会社、産業用タービン、産油国といったあたりだ。これらのセクターは今後は負け組となる。東電のうちの発電部門は滅亡、重工各社のガス・蒸気タービンも終了、石油だけで食っていく湾岸産油国も施し構造が消滅してグァノ枯渇後のナウルとなる。専制体勢は崩れ働くことを知らない国民は出稼ぎにでるしかなくなるだろう。


*　飯田哲也「複合機器をどう乗り越えるか」『世界』９３３（2020）pp.156-165.
　　ほかにも滋賀での再審無罪の記事も読むべき